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IOC評価委が平昌で現地調査へ、冬季五輪招致
作成日
2011.02.14
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聯合ニュースによると、

2018年冬季五輪の開催を目指す江原道平昌郡で、国際オリンピック委員会(IOC)の評価委員会による現地調査が始まる。

グニラ・リンドベリ委員長が率いる評価委員11人と事務局の職員3人で構成された評価団が14日午後、仁川国際空港に到着した。15日に2018平昌冬季五輪誘致委員会と非公式会議を行い、16~19日に現地調査を実施する。

評価団は、候補3都市のうち、フランス・アヌシーでの現地調査(8~13日)を終え韓国入りした。平昌では、立候補ファイルを基に競技場の施設、輸送、環境など17項目を重点的に点検する予定だ。

「新たな地平(New Horizons)をスローガンに掲げた平昌は、▼選手中心のコンパクトな競技場施設▼北東アジアでの冬季スポーツ普及▼平昌五輪遺産の創造――などを主にアピールする考えだ。また、候補都市のうち最も高い国民的支持率(91.4%)や政府の全面的な財政支援も強調する。

平昌は競争都市と差別化された戦略として「ドリームプログラム」と多重交通網拡充計画も準備している。冬季スポーツの世界的な普及に向け、平昌で2004年から運営されているドリームプログラムは、これまで発展途上国を中心とする47カ国、949人の青少年に冬季スポーツを体験する機会を提供した。

また、すべての競技場への到着時間短縮に向けた原州~江陵間複線電鉄および第2東西高速道路建設計画案などは、評価団から高い評価を得られると期待している。

冬季五輪誘致委の趙亮鎬(チョ・ヤンホ)委員長は、「小さく静かな都市でなく、冬の魅力があふれる都市」を印象付けたいと話している。

3度目の冬季五輪招致に挑戦する平昌は独ミュンヘン、仏アヌシーと招致を争っている。各候補地は5月中旬にローザンヌでIOCの全委員を対象にプレゼンテーションと質疑応答を行う。開催地は7月6日のIOC総会(南アフリカ・ダーバン)でIOC委員の投票により決定される。

記事原文

出所:聯合ニュース(2011.02.14)