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機械産業は幅広く金属製品、精密機械、電気機械、輸送機械、一般機械を含むが、一般的に機械やインフラを作り上げる一般機械（KSIC:29、その他機械及び装備製造業）産業を意味する。現在、約4.8万の事業体で約41万8千人が従事しており、半導体に続き、最近4年連続輸出2位を維持してきた産業だ。機械産業は広義と狭義で多様に定義されるが、本稿ではMTI基準71(基礎産業機械)、72(産業機械)、75(機械要素工具及び金型)、79(その他機械類)、732(半導体製造用装備)、736(薄型のディスプレー製造用装備)に属する産業を対象とする。

<図1> 韓国機械産業の生産および輸出入の推移と2019年の予測

出所：韓国貿易協会(MTI 71, 72, 75, 79, 732, 736), 統計庁から引用、生産額は5人以上の事業体基準に推定

2018年機械産業の生産は前年比2.1%増の107.3兆ウォン、輸出は前年比8.0%増の607億ドルを記録した。生産額は2016年に減少した後、先進国の景気回復、中国の建設景気の好調で再び上昇傾向にある。2018年機械産業の輸出は11月まで半導体・ディスプレー装備などの全分野にわたって前年比増加し、半導体装備は前年比31.0%、ディスプレー装備18.3%、その他機械11.1%、産業機械13.5%増加した。輸入はディスプレイ装備が–76.4%で最も減少し、基礎産業機械、その他機械も前年比減少するなど、全体的に0.5%減少した523億ドルを記録した。

国別では、対ドイツ、対中への輸出入上昇が著しいが、対米、対日、対欧州（ドイツを除く）輸出は増加したものの、輸入は減少した。

<表1> 2018年機械産業地域別の輸出入現況

(百万ドル)

*ドイツ除外
出所：韓国貿易協会の統計

2018年機械産業の内需はICT産業が半導体好況で年間上昇傾向にあったが、一般機械、1次金属、自動車などは第2四半期をピークに減少に転じた。前方産業の稼働率指数で、造船は2018年第1四半期に底を打って上昇に転じ、一般機械、1次金属、自動車などは製造業の稼働率指数とほぼ同じ推移を見せた。

細部の業種別2018年の現況は「工作機械=安定」、「プラント=低迷」、「建設機械=好調」、「半導体装備=好調」、「ディスプレー装備=安定」で要約できる。 工作機械は10月までの受注額(2.5兆ウォン)が前年比4.2%増加しており、内需(-17.7%)は減少したが、輸出(30.7%)は大幅に増加した。 プラントは前年同期比7.7%減で、2017年の上昇傾向(50.3%)が下落し、建設機械は対中輸出が大幅に増え、第3四半期まで前年同期に比べ15.4%増加し、輸出主導の成長傾向を維持した。半導体装備は対中輸出が上半期だけで1.3兆ウォンに達し、半導体の輸出好調で、2013年以降最も高い伸び率を見せており、ディスプレイ装備はLCD供給量の調節のための投資縮小などで減少傾向に転じ、2017年に対ベトナムの輸出(35%、対中：52%)が増加したが、2018年に対中輸出依存度(84%)が再び深化した。設備投資指数は2017年第2四半期から下落傾向で、2018年第2、3四半期には前年同期に比べマイナス成長率を見せた。

2018年3月に出荷量の増加率が在庫量の増加率を大きく上回った以来、年末まで減速・下降と回復・上昇局面を行き来した。2017年7月から回復・上昇傾向から抜け出して、小幅の鈍化と回復を繰り返す中であり、機械受注額は2018年3月をピークに緩慢な下落傾向にある。

2019年機械産業は、上半期には先進国経済の好調による前方産業中心の堅調な輸出で上昇傾向が予想されるが、下半期には低迷局面に入るものと見られる。NAFTAの再交渉、米・中貿易戦争の長期化、米国の保護貿易の拡大などで貿易不確実性が増加し、対中輸出減少が懸念されていることにより、機械産業の生産額は108兆ウォン台で1%台の増加率が予測され、緩慢な下落傾向にある機械受注額の反発するかどうかが主要変数だ。

細部の業種別2019年の見通しは「工作機械=安定」、「プラント=安定」、「建設機械=安定/好調」、「半導体装備=安定」、「ディスプレー装備=低迷」に要約できる。

工作機械は主要国の好景気で輸出増加傾向は続くが、新興国の景気不安で成長傾向は緩慢になるものとみられる。 プラントは陸上プラントの回復と、前年の受注が2019年に決定したことから、実績が多少改善されることが予想されるが、原油価格の下落の長期化は依然として不安要因として挙げられる。建設機械は米国のインフラの改善や中国とインドのインフラ投資に輸出主導の成長が期待されるが、国内建設受注額は前年比6.2%減少する見通しだ。半導体装備は半導体企業の投資縮小で後工程装備の需要だけが小幅増加するが、2020年からは再び市場規模が拡大する見通しだ。ディスプレイ機器は、上半期中に上昇区間(QD-OLED、フォルダブル)が予想されるが、総設備投資額は2021年まで徐々に減少する見通しだ。

結論

2018年の機械産業生産は2.1%増の107.3兆ウォン、輸出は8.0%増の607億ドル、輸入は0.5%減の523億ドルを記録した。生産と輸出で前年度の上昇幅(生産6.5%、輸出14.6%)には及ばなかったが、過去最高の輸出を記録するなど成長傾向が続いた一年だった。 2019年の機械産業はグローバル成長傾向の鈍化、米国の対イラン経済制裁の強化、地政学的リスクの拡散、米中貿易紛争の長期化で増加傾向の鈍化が予想される。中国製の一般機械の競争力向上による中国市場の競争の激化が、対中輸出に否定的な影響を及ぼすことが予測される。したがって、インド、ベトナムなどの新興国に対する積極的な市場戦略とともに価格競争力を通じて内需・輸出受注を先取りしようとする競争国への対応が必要だ。自動車、造船、海運など国内需要産業は上半期まで低迷が予想され、国内建設の景気が低迷局面であることも内需不振の主な要因だ。建設機械、工作機械など一般機械産業全般の内需市場は低迷が懸念されるため、輸出主導で克服するかどうかがカギになる一年だと言える。

キム・ヒテ先任研究員(htya91@kimm.re.kr)
韓国機械研究院研究戦略室